本試験で武器になる成果連結時短テク

連結会計やってます?

ご存知のとおり、連結会計は、1級受験生にとって、現在も、そして未来も、超大切な論点です。ここが得意かどうかは、合否に直結します。苦手意識があって敬遠している人、逃げ切れません。どうせやるなら、早いうちにやりましょう。

さて、ちょうどいまプロ簿記講座の解法マスターは連結会計真っ最中です。その中で、紹介した成果連結の時短テクは1級受験生必修です。

せっかくプロ簿記に訪れてくださったのですから、是非、この成果連結の時短テクだけはマスターしてください。圧倒的に早く正確に仕訳が切れます。以前(1年くらい前?)も紹介したのですが、ここで、あらためて紹介します。

成果連結・時短テクとは

成果連結・時短テクは、次の3つの仕訳を素早く行うためのものです。

  1. 商品(棚卸資産)に含まれる未実現損益の消去
  2. 親子間の売上債権に係る貸倒引当金の修正
  3. 償却資産の未実現損益の消去

これらは、税効果会計やアップストリームも絡みます。ここをスムーズに乗り切るか、まごまごするかで合否が分かれます。

成果連結時短テクの解法手順

解法手順

どのパターンでも次の手順で解けます。

  1. 期末のBS科目(商品、貸倒引当金、建物など)を修正する
  2. 前期末にも同じ仕訳をしているのなら、それを「利益剰余金当期首残高(略して利首)」として相手勘定とする。
  3. 貸借で差額が出るので、これをPL科目(売上原価、貸倒引当金繰入、減価償却費など)とする。
  4. 税効果会計関連とアップストリーム関連の処理は、その都度行わずに、最後にまとめて行なう。

略語について

以下、仕訳で用いる科目は略語を用います。

利首:利益剰余金当期首残高
売原:売上原価
税資:繰延税金資産
法調:法人税等調整額
貸引:貸倒引当金
貸繰:貸倒引当金繰入
減費:減価償却費
減累:減価償却累計額
非首:非支配株主持分当期首残高
非当:非支配株主持分当期変動額
非PL:非支配株主に帰属する当期純損益

時短テクの具体例1【棚卸資産】

当期末、親会社P社の期末商品には、子会社S社から仕入れた分が1,000円ある。S社はP社に対して毎期仕入額に25%の利益を上乗せして販売している。前期末のP社の商品にはS社から仕入れた分が1,800円あった。

Step.1 期末BS科目の調整

期末の商品を200(=1,000÷1.25×0.25)減らせばよい。よって、???/商品200 まで確定。

借方科目 借方金額 貸方科目 貸方金額
商品 200

Step.2 期首分の調整

前期末には360の未実現損益があったので、利益剰余金当期首残高360/商品200 まで確定。

借方科目 借方金額 貸方科目 貸方金額
利首 360 商品 200
   

Step.3 差額をPL科目にする

差額を売上原価にすれば完了。

借方科目 借方金額 貸方科目 貸方金額
利首 360 商品 200
    売原 160

時短テクの具体例2【貸倒引当金の修正】

当期末、子会社S社から親会社P社に対する売掛金が3,000円ある。S社は売掛金に対して10%の貸倒引当金を設定している。前期末にはP社への売掛金に対する貸倒引当金が200あった。

Step.1 期末BS科目の調整

期末の貸倒引当金を300減らせばよい。よって、貸倒引当金300/??? まで確定。

借方科目 借方金額 貸方科目 貸方金額
貸引 300

Step.2 期首分の調整

前期末には200の貸倒引当金があったので、貸倒引当金300/利益剰余金当期首残高200 まで確定。

借方科目 借方金額 貸方科目 貸方金額
貸引 300 利首 200
   

Step.3 差額をPL科目にする

差額を貸倒引当金繰入にすれば完了。

借方科目 借方金額 貸方科目 貸方金額
貸引 300 利首 200
    貸繰 100

時短テクの具体例3【償却性資産】

前期首において、S社はP社に建物(売却時S社個別上の帳簿価額40,000円)を50,000円で売却した。P社はこの建物を当期末現在保有し、耐用年数5年、残存価額0円の定額法で償却している。

Step.0 未実現損益の算定

期末の建物をいくら修正すればよいかを考える。S社簿価4万円の建物を5万円で売却してるので20%は未実現損益である。この建物は、前期首に売却され耐用年数5年のうち1年分の償却が終了しているので、前期末簿価は4万円、当期末簿価は3万円である。よって、前期末の未実現損益は8,000円、当期末の未実現損益は6,000円である。

Step.1 期末BS科目の調整

期末の建物を6,000円減らせばよい。よって、???/建物6,000 まで確定。

借方科目 借方金額 貸方科目 貸方金額
建物 6,000

Step.2 期首分の調整

前期末には8,000の未実現損益があったので、利益剰余金当期首残高8,000/建物6,000 まで確定。

借方科目 借方金額 貸方科目 貸方金額
利首 8,000 建物 6,000
   

Step.3 差額をPL科目にする

差額を減価償却費にすれば完了。

借方科目 借方金額 貸方科目 貸方金額
利首 8,000 建物 6,000
    減費 2,000

税効果とアップ・ストリームの処理について

これは、どのケースもすべて同じパターンで処理できます。考え方は「PL科目のインパクトを弱める方向に仕訳を切る」です。

税効果なら、儲かっていれば税率分を税務署が持っていくけど、損していれば税務署が補ってくれると考えます。アップストリームなら、儲かっていれば非株の持分だけ非株が持っていくけど、損していれば非株が補ってくれると考えます。要するにどちらにしてもPL科目のインパクトが弱まります。具体的には、次のリンク先のStep.2以降を参照してください。

実戦で通用するか

当然です。強力な武器となることでしょう。サンプルとして過去問134回の問題から一部抜粋します。

過去問134回より一部抜粋

P社の有形固定資産には,20X2年度末にS社から取得したものが 500千円(S社からの取得原価 1,500千円,耐用年数3年,残存価額ゼロ,定額法により減価償却を行っている)含まれている。この有形固定資産は,S社の売却時点において帳簿価額が 1,200千円であったものである。20X4年度末の仕訳をせよ。P社の持分は70%、税効果はなし。

考え方

S社簿価1,200万円の建物を1,500万円で売却してるので20%は未実現損益である。この建物は、耐用年数3年のうち1年分の償却が終了しているので、前期末簿価は1,000万円、当期末簿価は500万円である。よって、前期末の未実現損益は200万円、当期末の未実現損益は100万円である。

解答

借方科目 借方金額 貸方科目 貸方金額
利首 200万円 建物 100万円
    減費 100万円
非首 60万円 利首 60万円
非PL 30万円 非当 30万円

参考・一般のテキスト(過去問題集)の解答

以下は、一般的なテキスト(過去問題集)に掲載されていた仕訳です。どちらがミスなくスピーディに処理できるか、一目瞭然だと思います。

借方科目 借方金額 貸方科目 貸方金額
利首 300万円 建物 300万円
非首 90万円 利首 90万円
建物 100万円 利首 100万円
利首 30万円 非首 30万円
建物 100万円 減費 100万円
非PL 30万円 非当 30万円

 

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